環境フレンドリー HD（3777）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -6856万
- 2011年6月30日 -94.24%
- -1億3318万
- 2011年9月30日 -16.57%
- -1億5525万
- 2011年12月31日 -20.4%
- -1億8692万
- 2012年3月31日
- -1656万
- 2012年6月30日 -59.05%
- -2633万
- 2012年9月30日 -65.21%
- -4351万
- 2012年12月31日 -40.82%
- -6127万
- 2013年3月31日
- -1015万
- 2013年6月30日 -184.04%
- -2885万
- 2013年9月30日
- -2230万
- 2013年12月31日 -316.53%
- -9289万
- 2014年3月31日
- -4195万
- 2014年6月30日 -122.18%
- -9322万
- 2014年9月30日 -58.36%
- -1億4763万
- 2014年12月31日 -89.26%
- -2億7941万
- 2015年3月31日
- -9131万
- 2015年6月30日 -117.98%
- -1億9904万
- 2015年9月30日
- -1億8744万
- 2015年12月31日 -333.08%
- -8億1176万
- 2016年3月31日
- 3364万
- 2016年6月30日 -39.39%
- 2039万
- 2016年9月30日 +181.77%
- 5746万
- 2016年12月31日
- -5億7011万
- 2017年3月31日
- -4828万
- 2017年6月30日 -36.42%
- -6587万
- 2017年9月30日
- -2986万
- 2017年12月31日
- 1498万
- 2018年3月31日 +207.07%
- 4602万
- 2018年6月30日 -0.95%
- 4558万
- 2018年9月30日 -88.19%
- 538万
- 2018年12月31日
- -5684万
- 2019年3月31日
- -2411万
- 2019年6月30日 -51.98%
- -3664万
- 2019年9月30日 -749.1%
- -3億1116万
- 2019年12月31日 -278.64%
- -11億7819万
- 2020年3月31日
- -1億1317万
- 2020年6月30日 -38.4%
- -1億5663万
- 2020年9月30日
- -1億3962万
- 2020年12月31日 -999.99%
- -31億9767万
- 2021年3月31日
- -5865万
- 2021年6月30日
- 2億5826万
- 2021年9月30日 -15.81%
- 2億1742万
- 2021年12月31日 +13.47%
- 2億4672万
- 2022年3月31日
- -2777万
- 2022年6月30日 -119.31%
- -6090万
- 2022年9月30日
- -6016万
- 2022年12月31日 -187.02%
- -1億7269万
- 2023年3月31日
- -5752万
- 2023年6月30日
- 1億1915万
- 2023年9月30日 +86.66%
- 2億2242万
- 2023年12月31日 -31.04%
- 1億5338万
- 2024年3月31日
- -5857万
- 2024年6月30日 -39.21%
- -8154万
- 2024年9月30日
- -8096万
- 2024年12月31日 -90.99%
- -1億5462万
- 2025年3月31日
- 453万
- 2025年6月30日
- -3162万
- 2025年9月30日 -304.71%
- -1億2798万
- 2025年12月31日
- 1億759万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/03/27 15:51
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。これによりその他の包括利益に対して課税される場合の法人税等の計上区分およびグループ法人税制が適用される場合の子会社株式等の売却に係る税効果の取扱いを変更しております。また、法人税等の計上区分(その他包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #2 連結包括利益計算書関係（連結）
- (連結包括利益計算書関係)2026/03/27 15:51
※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
