日本オフィス・システム（3790）の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年12月31日
- 683万
- 2012年12月31日 -45.52%
- 372万
- 2014年3月31日 +176.03%
- 1027万
- 2015年3月31日 +261.97%
- 3717万
個別
- 2008年12月31日
- 1998万
- 2009年12月31日 +143.33%
- 4863万
- 2010年12月31日 -60.66%
- 1913万
- 2011年12月31日 -64.31%
- 683万
- 2012年12月31日 -45.52%
- 372万
- 2014年3月31日 +176.03%
- 1027万
- 2015年3月31日 +261.97%
- 3717万
有報情報
- #1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ③ たな卸資産の評価2015/06/18 14:17
たな卸資産のうち、商品については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
④ 固定資産の減価償却の方法と固定資産の減損 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2015/06/18 14:17 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2015/06/18 14:17
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
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