オールアバウト（2454）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年6月30日
- -7034万
- 2011年9月30日 -69.35%
- -1億1913万
- 2011年12月31日
- -7624万
- 2012年3月31日
- -399万
- 2012年6月30日 -293.62%
- -1574万
- 2012年9月30日
- 3883万
- 2012年12月31日 +186.12%
- 1億1111万
- 2013年3月31日 +42.51%
- 1億5835万
- 2013年6月30日
- -1228万
- 2013年9月30日 -283.05%
- -4706万
- 2013年12月31日
- 516万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 7997万
- 2014年6月30日 -76.32%
- 1893万
- 2014年9月30日 +74.72%
- 3308万
- 2014年12月31日 +54.6%
- 5114万
- 2015年3月31日 +80.94%
- 9254万
- 2015年6月30日 -6.67%
- 8636万
- 2015年9月30日
- -3299万
- 2015年12月31日 -100.6%
- -6619万
- 2016年3月31日 -91.29%
- -1億2662万
- 2016年6月30日
- 8057万
- 2016年9月30日
- -6887万
- 2016年12月31日
- 8732万
- 2017年3月31日 +142.53%
- 2億1178万
- 2017年6月30日 +7.59%
- 2億2786万
- 2017年9月30日 +12.62%
- 2億5662万
- 2017年12月31日 +42%
- 3億6441万
- 2018年3月31日 -4.75%
- 3億4710万
- 2018年6月30日 -67.16%
- 1億1398万
- 2018年9月30日
- -87万
- 2018年12月31日 -999.99%
- -4401万
- 2019年3月31日
- -1410万
- 2019年6月30日 -48.51%
- -2094万
- 2019年9月30日 -176.63%
- -5792万
- 2019年12月31日
- 1602万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 2億835万
- 2020年6月30日 -46.34%
- 1億1181万
- 2020年9月30日 +104.35%
- 2億2849万
- 2020年12月31日 +56.94%
- 3億5858万
- 2021年3月31日 +44.64%
- 5億1867万
- 2021年6月30日 -62.64%
- 1億9376万
- 2021年9月30日 +17.17%
- 2億2702万
- 2021年12月31日 +9.31%
- 2億4816万
- 2022年3月31日 +42.02%
- 3億5245万
- 2022年6月30日 -95.67%
- 1526万
- 2022年9月30日
- -2769万
- 2022年12月31日 -240.42%
- -9426万
- 2023年3月31日
- -8203万
- 2023年6月30日
- -3114万
- 2023年9月30日 -501.17%
- -1億8721万
- 2023年12月31日 -38.77%
- -2億5979万
- 2024年3月31日 -74.29%
- -4億5280万
- 2024年6月30日
- -1億1870万
- 2024年9月30日 -32.35%
- -1億5709万
- 2024年12月31日
- -1億4441万
- 2025年3月31日
- -2490万
- 2025年6月30日
- -933万
- 2025年9月30日 -502.56%
- -5625万
- 2025年12月31日 -163.54%
- -1億4825万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/24 15:56
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/24 15:56
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
