形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～47年
構築物 10年～20年
機械及び装置 4年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/27 12:20

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	692,751千円	661,055千円
土地	62,655	62,655

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/27 12:20

#4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
当社は、東京都千代田区において当社所有建物の一部について賃貸しております。平成27年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は、7,616千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、長野県において当社所有の遊休不動産を有しております。

2016/06/27 12:20

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く。)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/27 12:20