固定資産
連結
- 2015年5月31日
- 1億2332万
- 2016年5月31日 +178.46%
- 3億4342万
個別
- 2015年5月31日
- 2億6338万
- 2016年5月31日 +79.6%
- 4億7302万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.減価償却費は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。2016/08/30 11:52
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額でありま す。
当連結会計年度(自 平成27年6月1日 至 平成28年5月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
全社資産の主なものは、当社での現金及び預金、管理部門に係る資産であります。
3.減価償却費は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額でありま す。2016/08/30 11:52 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2016/08/30 11:52
有形固定資産
本社における電話設備(工具、器具及び備品)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
a.平成19年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
b.平成19年4月1日以降に取得したもの 定率法
なお、主な耐用年数は以下の通りです。
建物 7~15年
工具、器具及び備品 5~10年
但し、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/08/30 11:52 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2016/08/30 11:52前連結会計年度
(自 平成26年6月1日
至 平成27年5月31日)当連結会計年度
(自 平成27年6月1日
至 平成28年5月31日)工具、器具及び備品 21千円 ―千円 計 21千円 ―千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/08/30 11:52
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/08/30 11:52
(単位:千円) - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、前連結会計年度に比べて、18.2%減少し、698,872千円となりました。主な内訳は現金及び預金の減少140,543千円であります。2016/08/30 11:52
(固定資産)
固定資産は、前連結会計年度末に比べて178.5%増加し、343,427千円となりました。主な内訳は、建物の増加64,562千円であります。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
定額法
建物以外
a.平成19年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
b.平成19年4月1日以降に取得したもの 定率法
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7~39年
工具、器具及び備品 5~10年
車両 6年
但し、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
②無形固定資産
ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/08/30 11:52