ネットワークバリューコンポネンツ（3394）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 2975万
2009年12月31日 -12.75%: 2596万
2010年12月31日 -46.02%: 1401万
2011年12月31日 +116.27%: 3030万
2012年12月31日 -12.99%: 2636万
2013年12月31日 -13.24%: 2287万
2014年12月31日 -10.02%: 2058万
2015年12月31日 -12.32%: 1804万

個別

2008年12月31日: 2975万
2009年12月31日 -13.47%: 2574万
2010年12月31日 -48.44%: 1327万
2011年12月31日 +124.08%: 2974万
2012年12月31日 -12.73%: 2595万
2013年12月31日 -13.14%: 2254万
2014年12月31日 -9.88%: 2031万
2015年12月31日 -12.23%: 1783万

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.上記の他、主要な賃借設備として、以下のものがあります。

事業所名(所在地)	設備の内容	賃借設備	床面積(㎡)	年間賃借料(千円)
本社(神奈川県横須賀市)	統括業務事業拠点	建物	99.14	3,417
東京オフィス(東京都大田区)	事業拠点	建物	869.06	29,969
大阪オフィス(大阪府大阪市中央区)	事業拠点	建物	78.56	3,706

(2)国内子会社

2016/03/30 11:05

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～22年
工具、器具及び備品 5年
車両運搬具 3年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく償却をしております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/30 11:05

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～22年
工具、器具及び備品 5年
車両運搬具 3年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく償却をしております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/03/30 11:05