ネットワークバリューコンポネンツ（3394）の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 107万
- 2010年12月31日 -63.46%
- 39万
- 2011年3月31日 -70.84%
- 11万
- 2011年6月30日 +49.12%
- 17万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 297万
- 2011年12月31日 -95.47%
- 13万
- 2012年6月30日 +999.99%
- 210万
- 2012年9月30日 +459.52%
- 1175万
- 2012年12月31日 -85.32%
- 172万
- 2013年3月31日 +82.61%
- 315万
- 2013年6月30日 +19.75%
- 377万
- 2013年9月30日 -10.55%
- 337万
- 2013年12月31日 -94.96%
- 17万
- 2014年3月31日 +57.06%
- 26万
- 2014年6月30日 -19.1%
- 21万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 1182万
- 2014年12月31日 -97.89%
- 25万
- 2015年3月31日 +7.2%
- 26万
- 2015年6月30日 +2.61%
- 27万
- 2015年9月30日 +35.27%
- 37万
- 2015年12月31日 -15.59%
- 31万
- 2016年3月31日 -1.59%
- 30万
- 2016年6月30日 +626.21%
- 224万
- 2016年9月30日 -89.93%
- 22万
個別
- 2008年12月31日
- 588万
- 2009年12月31日 -81.82%
- 107万
- 2010年12月31日 -63.46%
- 39万
- 2011年12月31日 -65.47%
- 13万
- 2012年12月31日 +999.99%
- 172万
- 2013年12月31日 -90.14%
- 17万
- 2014年12月31日 +47.06%
- 25万
- 2015年12月31日 +25.6%
- 31万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2016/03/30 11:05 - #2 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
②たな卸資産
商品、製品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
仕掛品、原材料及び貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2016/03/30 11:05
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
