キーウェアソリューションズ(3799)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3億4318万
- 2010年9月30日
- -2億8714万
- 2010年12月31日 -125.32%
- -6億4699万
- 2011年3月31日
- -8535万
- 2011年6月30日 -219.56%
- -2億7275万
- 2011年9月30日 -32.45%
- -3億6125万
- 2011年12月31日 -31.05%
- -4億7340万
- 2012年3月31日 -141.53%
- -11億4342万
- 2012年6月30日
- -9526万
- 2012年9月30日
- 2082万
- 2012年12月31日 +521.47%
- 1億2940万
- 2013年3月31日 +356.02%
- 5億9009万
- 2013年6月30日 -94.05%
- 3512万
- 2013年9月30日 +285.67%
- 1億3544万
- 2013年12月31日 +89.53%
- 2億5671万
- 2014年3月31日 -3.17%
- 2億4857万
- 2014年6月30日
- -2億8552万
- 2014年9月30日 -64.54%
- -4億6979万
- 2014年12月31日
- -4億4319万
- 2015年3月31日
- 9198万
- 2015年6月30日
- -2億9759万
- 2015年9月30日 -12.44%
- -3億3460万
- 2015年12月31日 -21.39%
- -4億618万
- 2016年3月31日
- 1244万
- 2016年6月30日
- -3億877万
- 2016年9月30日 -31.21%
- -4億514万
- 2016年12月31日 -20.6%
- -4億8861万
- 2017年3月31日
- -2506万
- 2017年6月30日 -905.88%
- -2億5213万
- 2017年9月30日
- -7375万
- 2017年12月31日
- 1億3277万
- 2018年3月31日 +63.69%
- 2億1732万
- 2018年6月30日
- -8834万
- 2018年9月30日
- -3931万
- 2018年12月31日
- 4696万
- 2019年3月31日 +575.87%
- 3億1741万
- 2019年6月30日
- -5734万
- 2019年9月30日
- 5510万
- 2019年12月31日 +131.97%
- 1億2783万
- 2020年3月31日 +136.64%
- 3億250万
- 2020年6月30日
- -1億2041万
- 2020年9月30日
- 4357万
- 2020年12月31日 +245.03%
- 1億5034万
- 2021年3月31日 +457.49%
- 8億3814万
- 2021年6月30日 -98.77%
- 1029万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 1億2670万
- 2021年12月31日 +103.48%
- 2億5782万
- 2022年3月31日 +102.39%
- 5億2181万
- 2022年6月30日
- -1276万
- 2022年9月30日
- 1億7400万
- 2022年12月31日 +58.35%
- 2億7554万
- 2023年3月31日 +62.28%
- 4億4714万
- 2023年6月30日 -90.87%
- 4082万
- 2023年9月30日 +514.07%
- 2億5070万
- 2023年12月31日 +110.11%
- 5億2675万
- 2024年3月31日 +75.46%
- 9億2426万
- 2024年6月30日
- -2603万
- 2024年9月30日
- 1億7957万
- 2024年12月31日 +127.02%
- 4億767万
- 2025年3月31日 +118.12%
- 8億8920万
- 2025年6月30日 -95.62%
- 3896万
- 2025年9月30日 +495.7%
- 2億3209万
- 2025年12月31日 +85.36%
- 4億3019万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 16:41
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (会計方針の変更)2025/06/24 16:41
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。