エヌジェイ HD（9421）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3億6307万
- 2010年9月30日 -136.93%
- -8億6021万
- 2010年12月31日 -32.42%
- -11億3913万
- 2011年3月31日 -29.59%
- -14億7620万
- 2011年6月30日
- -2億4779万
- 2011年9月30日
- -1億5811万
- 2011年12月31日
- -4140万
- 2012年3月31日
- 6897万
- 2012年6月30日
- -5562万
- 2012年9月30日
- -1123万
- 2012年12月31日 -234.01%
- -3753万
- 2013年3月31日 -155.41%
- -9588万
- 2013年6月30日
- -8529万
- 2013年9月30日 -58.29%
- -1億3500万
- 2013年12月31日 -31.21%
- -1億7714万
- 2014年3月31日 -237.46%
- -5億9779万
- 2014年6月30日
- 1367万
- 2014年9月30日 +49.51%
- 2044万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 30億3066万
- 2015年3月31日 +3.87%
- 31億4795万
- 2015年6月30日
- -1億4364万
- 2015年9月30日 -177.25%
- -3億9826万
- 2015年12月31日 -18.41%
- -4億7160万
- 2016年3月31日 -28.15%
- -6億435万
- 2016年6月30日
- -1億9173万
- 2016年9月30日 -128.79%
- -4億3867万
- 2016年12月31日 -22.21%
- -5億3611万
- 2017年3月31日 -31.34%
- -7億412万
- 2017年6月30日
- 1億704万
- 2017年9月30日 +136.5%
- 2億5315万
- 2017年12月31日 +68.55%
- 4億2671万
- 2018年3月31日 +20.57%
- 5億1449万
- 2018年6月30日 -93.08%
- 3561万
- 2018年9月30日 +242.36%
- 1億2191万
- 2018年12月31日 +91.94%
- 2億3400万
- 2019年3月31日 -17.46%
- 1億9315万
- 2019年6月30日
- -219万
- 2019年9月30日 -999.99%
- -2937万
- 2019年12月31日
- -1267万
- 2020年3月31日
- 1億710万
- 2020年6月30日 -17.71%
- 8813万
- 2020年9月30日 -57.7%
- 3728万
- 2020年12月31日 -14.21%
- 3198万
- 2021年3月31日
- -4441万
- 2021年6月30日 -15.92%
- -5148万
- 2021年9月30日
- 1640万
- 2021年12月31日
- -5億362万
- 2022年3月31日 -73.26%
- -8億7256万
- 2022年6月30日 -50.03%
- -13億907万
- 2022年9月30日
- -9122万
- 2022年12月31日 -161.96%
- -2億3896万
- 2023年3月31日
- -2億1458万
- 2023年6月30日 -122.55%
- -4億7756万
- 2023年9月30日
- 1億4515万
- 2023年12月31日 +155.1%
- 3億7027万
- 2024年3月31日 +5.31%
- 3億8993万
- 2024年6月30日 -26.71%
- 2億8577万
- 2024年9月30日
- -1601万
- 2024年12月31日 -49.83%
- -2399万
- 2025年3月31日
- -820万
- 2025年6月30日
- 4388万
- 2025年9月30日 -85.45%
- 638万
- 2025年12月31日 +40.03%
- 894万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/09/24 16:05
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
