建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	36～60年
建物附属設備	3～15年
工具、器具及び備品	3～20年

なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
(2)無形固定資産

2019/03/08 13:45

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	36～60年
建物附属設備	3～15年
機械装置及び運搬具	2～7年
工具、器具及び備品	3～20年

なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
②無形固定資産

2019/03/08 13:45