オーケーウェブ（3808）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年9月30日
- 813万
- 2010年12月31日 +215.68%
- 2569万
- 2011年3月31日 +294.34%
- 1億131万
- 2011年6月30日 +6.34%
- 1億774万
- 2011年9月30日 -82.75%
- 1858万
- 2011年12月31日 +4.98%
- 1951万
- 2012年3月31日 +234.48%
- 6526万
- 2012年6月30日 +40.29%
- 9156万
- 2012年9月30日
- -3091万
- 2012年12月31日 -902.29%
- -3億980万
- 2013年3月31日 -3.09%
- -3億1938万
- 2013年6月30日 -10.29%
- -3億5224万
- 2013年9月30日
- -1億743万
- 2013年12月31日 -76.65%
- -1億8977万
- 2014年3月31日
- -1億314万
- 2014年6月30日 -295.18%
- -4億759万
- 2014年9月30日
- -2945万
- 2014年12月31日 -68.16%
- -4953万
- 2015年3月31日
- -4384万
- 2015年6月30日
- 905万
- 2015年9月30日 +118%
- 1974万
- 2015年12月31日 +34.36%
- 2652万
- 2016年3月31日 +122.02%
- 5888万
- 2016年6月30日 +35.4%
- 7972万
- 2016年9月30日
- -1179万
- 2016年12月31日
- 425万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 5029万
- 2017年6月30日 +114.56%
- 1億791万
- 2017年9月30日 -83.93%
- 1734万
- 2017年12月31日 +315.95%
- 7213万
- 2018年3月31日 +95.99%
- 1億4137万
- 2018年6月30日 +658.85%
- 10億7279万
- 2018年9月30日 -82.77%
- 1億8481万
- 2018年12月31日 +128.03%
- 4億2142万
- 2019年3月31日 +51.14%
- 6億3693万
- 2019年6月30日 +2.17%
- 6億5073万
- 2019年9月30日
- -4億3448万
- 2019年12月31日 -68.31%
- -7億3126万
- 2020年3月31日 -112.08%
- -15億5087万
- 2020年6月30日 -95.31%
- -30億2908万
- 2020年9月30日
- 7445万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 9億2125万
- 2021年3月31日
- -2億6153万
- 2021年6月30日
- 40億4858万
- 2021年9月30日
- -4123万
- 2021年12月31日 -999.99%
- -4億7639万
- 2022年3月31日 -772.13%
- -41億5481万
- 2022年6月30日 -27.39%
- -52億9290万
- 2022年9月30日
- -6億3809万
- 2022年12月31日 -20.87%
- -7億7125万
- 2023年3月31日 -16.21%
- -8億9629万
- 2023年6月30日 -20.34%
- -10億7859万
- 2023年9月30日
- -1億5624万
- 2023年12月31日 -44.23%
- -2億2534万
- 2024年3月31日
- -2億2406万
- 2024年6月30日 -25.83%
- -2億8193万
- 2024年9月30日
- -4496万
- 2024年12月31日 -77.64%
- -7986万
- 2025年3月31日 -50.19%
- -1億1995万
- 2025年6月30日
- -1億1721万
- 2025年9月30日
- -3554万
- 2025年12月31日 -150.63%
- -8909万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/09/29 15:10
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/09/29 15:10
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
