サイバーステップ（3810）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年8月31日
- -7775万
- 2010年11月30日
- -4990万
- 2011年2月28日
- 527万
- 2011年5月31日 +999.99%
- 9167万
- 2011年8月31日 -96.76%
- 297万
- 2011年11月30日 +999.99%
- 4291万
- 2012年2月29日 -16.21%
- 3595万
- 2012年5月31日 -2.58%
- 3503万
- 2012年8月31日 -66.05%
- 1189万
- 2012年11月30日 -86.17%
- 164万
- 2013年2月28日 +999.99%
- 1944万
- 2013年5月31日 +258.71%
- 6973万
- 2013年8月31日 -77%
- 1604万
- 2013年11月30日 +206.22%
- 4911万
- 2014年2月28日 +73.37%
- 8515万
- 2014年5月31日
- -3152万
- 2014年8月31日 -114.42%
- -6760万
- 2014年11月30日
- -5154万
- 2015年2月28日
- -2988万
- 2015年5月31日 -999.99%
- -4億2371万
- 2015年8月31日
- -1億1101万
- 2015年11月30日 -104.34%
- -2億2684万
- 2016年2月29日 -53.82%
- -3億4894万
- 2016年5月31日 -137.15%
- -8億2753万
- 2016年8月31日
- -1億324万
- 2016年11月30日
- -3756万
- 2017年2月28日
- 1億8376万
- 2017年5月31日 +56.58%
- 2億8774万
- 2017年8月31日
- -2859万
- 2017年11月30日
- 2億564万
- 2018年2月28日 +79.13%
- 3億6837万
- 2018年5月31日 +20.77%
- 4億4488万
- 2018年8月31日
- -1億484万
- 2018年11月30日 -27.34%
- -1億3350万
- 2019年2月28日 -201.63%
- -4億270万
- 2019年5月31日
- -2億7717万
- 2019年8月31日
- 3411万
- 2019年11月30日 +700.08%
- 2億7291万
- 2020年2月29日 +78.66%
- 4億8758万
- 2020年5月31日 +6.61%
- 5億1983万
- 2020年8月31日 -93.09%
- 3592万
- 2020年11月30日
- -5974万
- 2021年2月28日 -568%
- -3億9907万
- 2021年5月31日 -198.12%
- -11億8971万
- 2021年8月31日
- -3億7432万
- 2021年11月30日 -192.58%
- -10億9521万
- 2022年2月28日 -62.35%
- -17億7806万
- 2022年5月31日 -16.94%
- -20億7926万
- 2022年8月31日
- -2億7639万
- 2022年11月30日 -93.2%
- -5億3400万
- 2023年2月28日 -70.97%
- -9億1300万
- 2023年5月31日 -48.96%
- -13億6000万
- 2023年8月31日
- -3億2000万
- 2023年11月30日 -185.31%
- -9億1300万
- 2024年2月29日 -38.44%
- -12億6400万
- 2024年5月31日 -20.97%
- -15億2900万
- 2024年8月31日
- -5億9900万
- 2024年11月30日 -99.33%
- -11億9400万
- 2025年2月28日 -42.55%
- -17億200万
- 2025年5月31日 -25.26%
- -21億3200万
- 2025年8月31日
- -2億8900万
- 2025年11月30日 -181.66%
- -8億1400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/08/29 15:00
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額2025/08/29 15:00
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/08/29 15:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
