ジェイエイシーリクルートメント（2124）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年9月30日: 5億3000万
2011年12月31日 +43.02%: 7億5800万
2012年3月31日 -86.41%: 1億300万
2012年6月30日 +159.22%: 2億6700万
2012年9月30日 +98.13%: 5億2900万
2012年12月31日 +26.65%: 6億7000万
2013年3月31日 -57.16%: 2億8700万
2013年6月30日 +93.03%: 5億5400万
2013年9月30日 +63.18%: 9億400万
2013年12月31日 +31.97%: 11億9300万
2014年3月31日 -65.13%: 4億1600万
2014年6月30日 +94.95%: 8億1100万
2014年9月30日 +55.98%: 12億6500万
2014年12月31日 +25.22%: 15億8400万
2015年3月31日 -74.12%: 4億1000万
2015年6月30日 +148.05%: 10億1700万
2015年9月30日 +68.04%: 17億900万
2015年12月31日 +5.97%: 18億1100万
2016年3月31日 -55.88%: 7億9900万
2016年6月30日 +97%: 15億7400万
2016年9月30日 +65.76%: 26億900万
2016年12月31日 +25.3%: 32億6900万
2017年3月31日 -70.14%: 9億7600万
2017年6月30日 +92.21%: 18億7600万
2017年9月30日 +62.42%: 30億4700万
2017年12月31日 +20.94%: 36億8500万
2018年3月31日 -74.55%: 9億3800万
2018年6月30日 +105.86%: 19億3100万
2018年9月30日 +71.67%: 33億1500万
2018年12月31日 +18.55%: 39億3000万
2019年3月31日 -61.53%: 15億1200万
2019年6月30日 +57.28%: 23億7800万
2019年9月30日 +49.29%: 35億5000万
2019年12月31日 +23.24%: 43億7500万
2020年3月31日 -75.77%: 10億6000万
2020年6月30日 -53.11%: 4億9700万
2020年9月30日 +142.86%: 12億700万
2020年12月31日 +41.43%: 17億700万
2021年3月31日 -25.13%: 12億7800万
2021年6月30日 +77%: 22億6200万
2021年9月30日 +52.03%: 34億3900万
2021年12月31日 +16.05%: 39億9100万
2022年3月31日 -57.18%: 17億900万
2022年6月30日 +70.1%: 29億700万
2022年9月30日 +54.39%: 44億8800万
2022年12月31日 +15.26%: 51億7300万
2023年3月31日 -70.54%: 15億2400万
2023年6月30日 +107.02%: 31億5500万
2023年9月30日 +61.11%: 50億8300万
2023年12月31日 +19.91%: 60億9500万
2024年3月31日 -74.32%: 15億6500万
2024年6月30日 +93.1%: 30億2200万
2024年9月30日 +63.1%: 49億2900万
2024年12月31日 +16.03%: 57億1900万
2025年3月31日 -59.94%: 22億9100万
2025年6月30日 +85.07%: 42億4000万
2025年9月30日 +65.28%: 70億800万
2025年12月31日 +20.39%: 84億3700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/26 15:38
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/26 15:38