ジェイエイシーリクルートメント（2124）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年12月31日
- 7億5800万
- 2012年12月31日 -11.61%
- 6億7000万
- 2013年12月31日 +78.06%
- 11億9300万
- 2014年12月31日 +32.77%
- 15億8400万
- 2015年12月31日 +14.33%
- 18億1100万
- 2016年12月31日 +80.51%
- 32億6900万
- 2017年12月31日 +12.73%
- 36億8500万
- 2018年12月31日 +6.65%
- 39億3000万
- 2019年12月31日 +11.32%
- 43億7500万
- 2020年12月31日 -60.98%
- 17億700万
- 2021年12月31日 +133.8%
- 39億9100万
- 2022年12月31日 +29.62%
- 51億7300万
- 2023年12月31日 +17.82%
- 60億9500万
- 2024年12月31日 -6.17%
- 57億1900万
- 2025年12月31日 +47.53%
- 84億3700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/26 15:38
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/26 15:38
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
