- 2124
- 2026/09/04
- 時価
- 1614億円
- PER 予
- 18.02倍
- 2009年以降
- 赤字-43.85倍
(2009-2025年) - PBR
- 7.1倍
- 2009年以降
- 0.39-8.52倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.9%
- ROE 予
- 39.42%
- ROA 予
- 28.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 前第1四半期連結累計期間(自 平成26年1月1日 至 平成26年3月31日)2015/05/12 15:04
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円) - #2 売上高に関する注記
- ※ 前第1四半期連結累計期間(自 平成26年1月1日 至 平成26年3月31日)2015/05/12 15:04
売上高は、解約調整引当金繰入額22百万円の調整後の金額であります。
当第1四半期連結累計期間(自 平成27年1月1日 至 平成27年3月31日) - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1) 業績の状況2015/05/12 15:04
当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、消費税引き上げの影響を受けた不透明感により出足は鈍かったものの、景気の回復継続に対する期待感を背景に企業の求人意欲は上昇し、2月の有効求人倍率は1.15倍という22年ぶりの高水準となりました。前年度末における求人内定人数減少の影響が当社グループの当期間における売上高・利益には若干表れましたが、こうした経済環境の好転が後押しとなり、また、マネージメントの強化など社内施策の奏功もあって、2月以降は中高額の求人案件を扱う主力の人材紹介事業における求人内定人数は増加し、今年度上半期の売上高並びに利益計画に対する目途を立てることができる状況となりました。
今年度の当社グループ人材紹介事業においては、高額案件への対応に必要となる、経験豊かなコンサルタントを育てることに重点を置いて、当業界を代表するプロフェッショナル集団となるため、一層の努力を払ってまいります。