建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

		前連結会計年度(平成27年3月31日)
		取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
	建物	16	16	-
	機械装置及び運搬具	3	3	-

(2)未経過リース料期末残高相当額等

2016/08/02 16:52

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
(当社及び国内連結子会社)
建物(建物附属設備は除く)
定額法
建物以外
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物
15年～39年
機械装置及び運搬具
4年～6年
(在外連結子会社)
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
(イ)ソフトウエア
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上しております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
(ロ)ソフトウエア以外
定額法
③ リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/08/02 16:52