有価証券報告書-第19期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、費用処理しております。
(2)ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。