建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。

建物	3～15年
工具、器具及び備品	4～6年

(2) 無形固定資産

2020/06/18 9:05

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 建物の主な当期増加額は、熊本事業所増床に伴う内装工事費用 2,898千円、資産除去債務 2,610千円によるものであります。
工具、器具及び備品の主な当期増加額は、サーバー3,068千円、パソコン1,248千円及びネットワーク機器 3,185千円によるものであります。

2020/06/18 9:05