パス（3840）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3818万
- 2010年9月30日 -104.18%
- -7796万
- 2010年12月31日 -71.93%
- -1億3404万
- 2011年3月31日 -16.37%
- -1億5598万
- 2011年6月30日
- -1948万
- 2011年9月30日 -63.76%
- -3190万
- 2011年12月31日 -43.41%
- -4575万
- 2012年3月31日 -461.55%
- -2億5692万
- 2012年6月30日
- -2290万
- 2012年9月30日 -92.66%
- -4412万
- 2012年12月31日 -62%
- -7148万
- 2013年3月31日 -44.44%
- -1億325万
- 2013年6月30日
- -2115万
- 2013年9月30日 -126.93%
- -4800万
- 2013年12月31日 -51.25%
- -7260万
- 2014年3月31日 -106.78%
- -1億5012万
- 2014年6月30日
- -2834万
- 2014年9月30日 -33.68%
- -3789万
- 2014年12月31日
- -3054万
- 2015年3月31日 -461.27%
- -1億7141万
- 2015年6月30日
- -1億5412万
- 2015年9月30日 -89.31%
- -2億9175万
- 2015年12月31日 -41.07%
- -4億1157万
- 2016年3月31日 -32.81%
- -5億4659万
- 2016年6月30日
- -9175万
- 2016年9月30日 -184.57%
- -2億6111万
- 2016年12月31日 -19.5%
- -3億1204万
- 2017年3月31日 -236.67%
- -10億5056万
- 2017年6月30日
- -764万
- 2017年9月30日
- 65万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 4968万
- 2018年3月31日 +12.69%
- 5599万
- 2018年6月30日 -89.28%
- 600万
- 2018年9月30日 +280.45%
- 2283万
- 2018年12月31日 +24.52%
- 2843万
- 2019年3月31日 +774.67%
- 2億4866万
- 2019年6月30日
- -7649万
- 2019年9月30日 -18%
- -9025万
- 2019年12月31日 -399.35%
- -4億5069万
- 2020年3月31日 -74.38%
- -7億8591万
- 2020年6月30日
- -1億3442万
- 2020年9月30日 -92.51%
- -2億5879万
- 2020年12月31日 -51.77%
- -3億9275万
- 2021年3月31日 -37.01%
- -5億3810万
- 2021年6月30日
- -2億538万
- 2021年9月30日 -79.95%
- -3億6959万
- 2021年12月31日 -51.33%
- -5億5931万
- 2022年3月31日 -33.38%
- -7億4599万
- 2022年6月30日
- -4329万
- 2022年9月30日 -136.03%
- -1億219万
- 2022年12月31日 -89.62%
- -1億9378万
- 2023年3月31日 -32.16%
- -2億5610万
- 2023年6月30日
- -3924万
- 2023年9月30日 -165.38%
- -1億415万
- 2023年12月31日 -21.64%
- -1億2669万
- 2024年3月31日 -38.82%
- -1億7587万
- 2024年6月30日
- -4792万
- 2024年9月30日 -70.15%
- -8154万
- 2024年12月31日 -138.41%
- -1億9441万
- 2025年3月31日 -42.36%
- -2億7677万
- 2025年6月30日
- -1億5278万
- 2025年9月30日 -109.48%
- -3億2005万
- 2025年12月31日 -62.27%
- -5億1937万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 15:08
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、これによる前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
