- 3840
- 2026/09/10
- 時価
- 51億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-69.7倍
（2010-2026年） - PBR
- 2.85倍
- 2010年以降
- 赤字-59.1倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヴィクトン（3840）の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 2億3044万
- 2009年3月31日 -36.56%
- 1億4619万
- 2010年3月31日 -85.8%
- 2075万
- 2010年12月31日 +244.58%
- 7153万
- 2011年3月31日 -16.35%
- 5983万
- 2011年6月30日 +13.23%
- 6775万
- 2011年9月30日 -20.46%
- 5388万
- 2011年12月31日 -2.51%
- 5253万
- 2012年3月31日 -88.15%
- 622万
- 2012年6月30日 -18.26%
- 508万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 4億409万
- 2016年9月30日 -23.75%
- 3億812万
- 2016年12月31日 -11.03%
- 2億7414万
- 2017年3月31日 +27.56%
- 3億4969万
- 2017年6月30日 -32.97%
- 2億3440万
- 2017年9月30日 +15.59%
- 2億7095万
- 2017年12月31日 +15.85%
- 3億1390万
- 2018年3月31日 +2.93%
- 3億2309万
- 2018年6月30日 -36.38%
- 2億556万
- 2018年9月30日 +48.66%
- 3億559万
- 2018年12月31日 +35.08%
- 4億1280万
- 2019年3月31日 +15.85%
- 4億7823万
- 2019年6月30日 -42.73%
- 2億7387万
- 2019年9月30日 +32.39%
- 3億6258万
- 2019年12月31日 -17.52%
- 2億9905万
- 2020年3月31日 -28.51%
- 2億1378万
- 2020年6月30日 -24.57%
- 1億6126万
- 2020年9月30日 +10.6%
- 1億7834万
- 2020年12月31日 +8.11%
- 1億9280万
- 2021年3月31日 +8.39%
- 2億899万
- 2021年6月30日 +11.85%
- 2億3376万
- 2021年9月30日 -19.93%
- 1億8717万
- 2021年12月31日 -10.27%
- 1億6794万
- 2022年3月31日 -15.3%
- 1億4225万
- 2022年6月30日 +36.5%
- 1億9417万
- 2022年9月30日 +1.96%
- 1億9797万
- 2022年12月31日 -16.37%
- 1億6557万
- 2023年3月31日 +65.14%
- 2億7342万
- 2023年6月30日 -22.87%
- 2億1090万
- 2023年9月30日 +17.55%
- 2億4791万
- 2023年12月31日 +5.88%
- 2億6248万
- 2024年3月31日 -7.31%
- 2億4329万
- 2024年6月30日 -35.33%
- 1億5734万
- 2024年9月30日 +12.03%
- 1億7627万
- 2024年12月31日 +20.01%
- 2億1155万
- 2025年3月31日 +10.36%
- 2億3347万
- 2025年6月30日 -5.47%
- 2億2070万
- 2025年9月30日 -17.59%
- 1億8189万
- 2025年12月31日 +22.8%
- 2億2335万
- 2026年3月31日 -38.28%
- 1億3786万
- 2026年6月30日 +43.71%
- 1億9812万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (資産)2023/11/14 15:00
当第2四半期連結会計期間末における流動資産は1,272,984千円となり、前連結会計年度末に比べ79,447千円増加いたしました。これは主に、受取手形及び売掛金が25,511千円、原材料及び貯蔵品が11,719千円、それぞれ減少したものの、商品及び製品が80,271千円、現金及び預金が65,192千円、それぞれ増加したことによるものです。
固定資産は242,818千円となり、前連結会計年度末に比べ13,803千円減少いたしました。これは主にのれんが償却により12,493千円減少したことによるものです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
