ODKソリューションズ（3839）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億173万
2010年9月30日 -74.49%: -1億7752万
2010年12月31日: -1億4601万
2011年3月31日: 2億1256万
2011年6月30日: -5249万
2011年9月30日 -43.07%: -7511万
2011年12月31日 -19.18%: -8952万
2012年3月31日: 2億4694万
2012年6月30日: -1832万
2012年9月30日 -171.12%: -4967万
2012年12月31日: -2004万
2013年3月31日: 2億5715万
2013年6月30日 -91.75%: 2122万
2013年9月30日 -21.03%: 1676万
2013年12月31日 +217.67%: 5324万
2014年3月31日 +312.47%: 2億1962万
2014年6月30日: -7658万
2014年9月30日 -112.98%: -1億6311万
2014年12月31日 -24.03%: -2億230万
2015年3月31日: 7863万
2015年6月30日: -4911万
2015年9月30日 -119.88%: -1億799万
2015年12月31日: -9868万
2016年3月31日: 1億615万
2016年6月30日: -1億4638万
2016年9月30日 -12.06%: -1億6403万
2016年12月31日: -1億2684万
2017年3月31日: 1億6396万
2017年6月30日: -1213万
2017年9月30日 -259.28%: -4360万
2017年12月31日: 1億1738万
2018年3月31日 +307.8%: 4億7870万
2018年6月30日: -2803万
2018年9月30日 -29.91%: -3642万
2018年12月31日 -507.58%: -2億2128万
2019年3月31日: 2億9611万
2019年6月30日: -1億15万
2019年9月30日 -39.18%: -1億3939万
2019年12月31日: 1億1647万
2020年3月31日 +438.18%: 6億2686万
2020年6月30日: -2億6132万
2020年9月30日 -2.73%: -2億6845万
2020年12月31日: -2億4387万
2021年3月31日: 3億5201万
2021年6月30日: -1億4711万
2021年9月30日 -128.92%: -3億3677万
2021年12月31日 -28.98%: -4億3438万
2022年3月31日: -5345万
2022年6月30日 -142.24%: -1億2949万
2022年9月30日 -116.08%: -2億7981万
2022年12月31日 -14.98%: -3億2174万
2023年3月31日: 1億9936万
2023年6月30日: -7007万
2023年9月30日 -154.09%: -1億7805万
2023年12月31日: -1億2492万
2024年3月31日: 3億3898万
2024年6月30日: -6851万
2024年9月30日 -258.44%: -2億4558万
2024年12月31日 -9.77%: -2億6959万
2025年3月31日: 2億8456万
2025年6月30日: -1億6329万
2025年9月30日 -43.41%: -2億3419万
2025年12月31日 -15.02%: -2億6938万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 15:40
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下、「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却にともない生じた売却損益を税務上繰延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。
2025/06/23 15:40