フリービット（3843）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年4月30日: 1029万
2010年4月30日 +154.81%: 2623万
2010年10月31日 -62.62%: 980万
2011年1月31日 +166.71%: 2615万
2011年4月30日 -90.26%: 254万
2011年7月31日 +999.99%: 2899万
2011年10月31日 +32.05%: 3829万
2012年1月31日 -19.36%: 3087万
2012年4月30日 -46.24%: 1660万
2012年7月31日 +258.03%: 5943万
2012年10月31日 +14.49%: 6804万
2013年1月31日 -44.23%: 3794万
2013年4月30日 -70.85%: 1106万
2013年7月31日 -40.34%: 660万
2013年10月31日 -34.29%: 433万
2014年1月31日 +36.73%: 593万
2014年4月30日 -55.28%: 265万
2014年7月31日 -29.07%: 188万
2014年10月31日 -36.68%: 119万
2015年1月31日 +335.94%: 519万
2015年4月30日 +177.37%: 1440万
2015年7月31日 +115.56%: 3104万
2015年10月31日 -13.9%: 2672万
2016年1月31日 -41.31%: 1568万
2016年4月30日 +74.96%: 2744万
2016年7月31日 -46.6%: 1465万
2016年10月31日 +67.03%: 2447万
2017年1月31日 -37.32%: 1534万
2017年4月30日 +216.05%: 4849万
2017年7月31日 +44.51%: 7007万
2017年10月31日 +76.84%: 1億2391万
2018年1月31日 +14.23%: 1億4155万
2018年4月30日 -15.64%: 1億1941万
2018年7月31日 -35.25%: 7731万
2018年10月31日 +151.79%: 1億9468万
2019年1月31日 +32.08%: 2億5713万
2019年4月30日 +15.85%: 2億9789万
2019年7月31日 -26.87%: 2億1783万
2019年10月31日 +4.56%: 2億2777万
2020年1月31日 -2.7%: 2億2161万
2020年4月30日 -34.76%: 1億4458万
2020年7月31日 +20.34%: 1億7398万
2020年10月31日 -25.25%: 1億3005万
2021年1月31日 +79.33%: 2億3321万
2021年4月30日 -13.79%: 2億104万
2021年7月31日 -5.46%: 1億9007万
2021年10月31日 +14.29%: 2億1724万
2022年1月31日 +19.53%: 2億5966万
2022年4月30日 -36.36%: 1億6524万
2022年7月31日 -3.92%: 1億5875万
2022年10月31日 -4.61%: 1億5144万
2023年1月31日 +61.77%: 2億4498万
2023年4月30日 +2.71%: 2億5162万
2023年7月31日 -12.05%: 2億2130万
2023年10月31日 -15.06%: 1億8798万
2024年1月31日 +58.24%: 2億9746万
2024年4月30日 -34.36%: 1億9526万
2024年7月31日 +24.88%: 2億4385万
2024年10月31日 -7.49%: 2億2558万
2025年1月31日 +39.46%: 3億1459万
2025年4月30日 -7.55%: 2億9085万
2025年10月31日 -6.21%: 2億7279万
2026年1月31日 +21.82%: 3億3232万

個別

2017年4月30日: 1917万
2018年4月30日 -98.93%: 20万
2019年4月30日 +480.98%: 119万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。なお、投資事業組合その他これに準ずる事業体への出資については、決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
ロ.棚卸資産
商品・製品
主に先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品・原材料
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用し、一部の連結子会社は月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
主に先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/07/23 10:17

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主に先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品・原材料
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用し、一部の連結子会社は月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2025/07/23 10:17

#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

		(単位:千円)
商品及び製品	83,453	137,180
仕掛品	195,266	290,854
原材料及び貯蔵品	1,982,762	1,800,705

(2)識別した項目にかかる重要な会計上の見積りの内容に関する情報
棚卸資産は、主に5G生活様式支援事業の集合住宅向けインターネットサービスにおける集合住宅向けネットワーク機器です。これらの資産は取得原価をもって貸借対照表価額としていますが、期末において個別品目ごとに回転期間を計算し一定の回転期間を超えている場合には、原則として収益性の低下が認められると判断し、帳簿価額を備忘価額までを切り下げることとしています。ただし、一定の事項に該当する品目については収益性の低下の判断を見直す場合があります。なお、当連結会計年度においては、102,321千円の棚卸資産評価損を計上しております。

2025/07/23 10:17

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。なお、投資事業組合その他これに準ずる事業体への出資については、決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/07/23 10:17