タケエイ（2151）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3600万
- 2010年9月30日
- 700万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 1億9000万
- 2011年3月31日 +101.05%
- 3億8200万
- 2011年6月30日 -91.88%
- 3100万
- 2011年9月30日 +625.81%
- 2億2500万
- 2011年12月31日 +162.67%
- 5億9100万
- 2012年3月31日 +59.9%
- 9億4500万
- 2012年6月30日 -63.28%
- 3億4700万
- 2012年9月30日 +104.9%
- 7億1100万
- 2012年12月31日 +99.72%
- 14億2000万
- 2013年3月31日 +50.99%
- 21億4400万
- 2013年6月30日 -78.36%
- 4億6400万
- 2013年9月30日 +90.52%
- 8億8400万
- 2013年12月31日 +64.25%
- 14億5200万
- 2014年3月31日 +19.97%
- 17億4200万
- 2014年6月30日 +46.1%
- 25億4500万
- 2014年9月30日 +11.67%
- 28億4200万
- 2014年12月31日 +12.88%
- 32億800万
- 2015年3月31日 +10.32%
- 35億3900万
- 2015年6月30日 -92.68%
- 2億5900万
- 2015年9月30日 +157.53%
- 6億6700万
- 2015年12月31日 +55.62%
- 10億3800万
- 2016年3月31日 +22.45%
- 12億7100万
- 2016年6月30日 -93.63%
- 8100万
- 2016年9月30日 +307.41%
- 3億3000万
- 2016年12月31日 +112.73%
- 7億200万
- 2017年3月31日 +95.16%
- 13億7000万
- 2017年6月30日 -76.2%
- 3億2600万
- 2017年9月30日 +92.64%
- 6億2800万
- 2017年12月31日 +72.93%
- 10億8600万
- 2018年3月31日 +34.35%
- 14億5900万
- 2018年6月30日
- -2億2000万
- 2018年9月30日 -104.09%
- -4億4900万
- 2018年12月31日
- -8100万
- 2019年3月31日
- 3億1800万
- 2019年6月30日 -20.13%
- 2億5400万
- 2019年9月30日 +209.84%
- 7億8700万
- 2019年12月31日 +50.95%
- 11億8800万
- 2020年3月31日 +52.61%
- 18億1300万
- 2020年6月30日 -78.54%
- 3億8900万
- 2020年9月30日 +151.41%
- 9億7800万
- 2020年12月31日 +68.1%
- 16億4400万
- 2021年3月31日 +48.3%
- 24億3800万
- 2021年6月30日 -78.06%
- 5億3500万
- 2021年9月30日 +130.65%
- 12億3400万
- 2021年12月31日 +109%
- 25億7900万
- 2022年3月31日 +26.91%
- 32億7300万
- 2022年6月30日
- -3億2000万
- 2022年9月30日
- 5億7500万
- 2022年12月31日 +198.26%
- 17億1500万
- 2023年3月31日 +46.24%
- 25億800万
- 2023年6月30日 -84.89%
- 3億7900万
- 2023年9月30日 +181%
- 10億6500万
- 2023年12月31日 +89.67%
- 20億2000万
- 2024年3月31日 -27.33%
- 14億6800万
- 2024年9月30日 +126.98%
- 33億3200万
- 2025年3月31日 +208.31%
- 102億7300万
- 2025年9月30日 -22.25%
- 79億8700万
- 2026年3月31日 +62.25%
- 129億5900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/19 15:21
(百万円) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2026/06/19 15:21
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 当社及び連結子会社における簡便法の採用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
