タケエイ(2151)の役員報酬の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億3200万
- 2009年3月31日 +3.45%
- 2億4000万
- 2010年3月31日 +37.08%
- 3億2900万
- 2011年3月31日 +4.26%
- 3億4300万
- 2012年3月31日 -5.25%
- 3億2500万
- 2013年3月31日 +2.15%
- 3億3200万
- 2013年9月30日 -42.47%
- 1億9100万
- 2014年3月31日 +108.38%
- 3億9800万
- 2014年9月30日 -44.97%
- 2億1900万
- 2015年3月31日 +109.59%
- 4億5900万
- 2015年9月30日 -48.58%
- 2億3600万
- 2016年3月31日 +94.92%
- 4億6000万
- 2016年9月30日 -49.35%
- 2億3300万
- 2017年3月31日 +100.43%
- 4億6700万
- 2017年9月30日 -42.61%
- 2億6800万
- 2018年3月31日 +102.61%
- 5億4300万
- 2018年9月30日 -52.3%
- 2億5900万
- 2019年3月31日 +101.93%
- 5億2300万
- 2019年9月30日 -39.39%
- 3億1700万
- 2020年3月31日 +86.12%
- 5億9000万
- 2020年9月30日 -49.49%
- 2億9800万
- 2021年3月31日 +110.07%
- 6億2600万
- 2021年9月30日 -48.08%
- 3億2500万
- 2022年3月31日 +92.62%
- 6億2600万
- 2022年9月30日 -54.95%
- 2億8200万
- 2023年3月31日 +105.32%
- 5億7900万
- 2023年9月30日 -48.53%
- 2億9800万
- 2024年3月31日 +97.65%
- 5億8900万
- 2024年9月30日 -46.52%
- 3億1500万
- 2025年3月31日 +91.11%
- 6億200万
- 2025年9月30日 -43.19%
- 3億4200万
- 2026年3月31日 +114.04%
- 7億3200万
個別
- 2008年3月31日
- 2億700万
- 2009年3月31日 -16.91%
- 1億7200万
- 2010年3月31日 +21.51%
- 2億900万
- 2011年3月31日 +9.09%
- 2億2800万
- 2012年3月31日 -11.84%
- 2億100万
- 2013年3月31日 +4.48%
- 2億1000万
- 2014年3月31日 +23.81%
- 2億6000万
- 2015年3月31日 -5.38%
- 2億4600万
- 2016年3月31日 -3.66%
- 2億3700万
- 2017年3月31日 +12.24%
- 2億6600万
- 2018年3月31日 +22.93%
- 3億2700万
- 2019年3月31日 -9.17%
- 2億9700万
- 2020年3月31日 +15.82%
- 3億4400万
- 2021年3月31日 ±0%
- 3億4400万
- 2022年3月31日 -7.85%
- 3億1700万
- 2023年3月31日 -17.35%
- 2億6200万
- 2024年3月31日 +3.05%
- 2億7000万
- 2025年3月31日 -19.26%
- 2億1800万
- 2026年3月31日 +5.5%
- 2億3000万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- 1.取締役候補者の選任について2026/06/19 15:21
2.役員報酬(業績加算給)の評価、株式給付信託におけるポイント付与数について
3.取締役会の実効性評価について - #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/19 15:21
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬 218 百万円 230 百万円 給料及び手当 1,440 百万円 1,677 百万円 - #3 企業統治の体制の概要(監査役設置会社)(連結)
- 役員報酬(業績加算給)の評価、株式給付信託におけるポイント付与数について2026/06/19 15:21
- #4 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- ※3 当社グループの主要な取引先とは、当社グループが製品又はサービスを提供している取引先グループであって、その年間取引金額が当社グループの連結売上高の2%又は1億円のいずれか高い方の額を超える者をいう。2026/06/19 15:21
※4 多額とは、当該専門家が当社グループの収受している対価(役員報酬を除く)が年間10百万円を超える場合をいう。
※5 多額の寄付とは、当社グループから年間10百万円を超える寄付を受けている者をいう。