- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
主として、顧客サービスのための事務用機器及びデータセンタ設備であります。
・無形固定資産
ソフトウェアであります。
2022/06/20 15:00- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品
移動平均法
半製品
移動平均法
原材料
移動平均法
仕掛品
個別法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、賃貸資産及び1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～38 年
工具、器具及び備品 2～20 年2022/06/20 15:00 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
工具、器具及び備品 2～20 年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2022/06/20 15:00- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2022/06/20 15:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
