日本テクノ・ラボ(3849)の新株予約権の推移 - 全期間
個別
- 2009年3月31日
- 473万
- 2010年3月31日 +54.67%
- 732万
- 2010年12月31日 -3.86%
- 704万
- 2011年3月31日 ±0%
- 704万
- 2011年6月30日 -1.97%
- 690万
- 2011年9月30日 ±0%
- 690万
- 2011年12月31日 ±0%
- 690万
- 2012年3月31日 ±0%
- 690万
- 2012年6月30日 -7.29%
- 640万
- 2012年9月30日 ±0%
- 640万
- 2012年12月31日 -3.94%
- 614万
- 2013年3月31日 -3.64%
- 592万
- 2013年6月30日 ±0%
- 592万
- 2019年3月31日 -97.3%
- 16万
- 2019年6月30日 -3.75%
- 15万
- 2019年9月30日 ±0%
- 15万
- 2019年12月31日 ±0%
- 15万
- 2020年3月31日 ±0%
- 15万
- 2020年6月30日 ±0%
- 15万
- 2020年9月30日 -7.79%
- 14万
- 2020年12月31日 ±0%
- 14万
- 2021年3月31日 ±0%
- 14万
- 2021年6月30日 ±0%
- 14万
- 2021年9月30日 ±0%
- 14万
- 2021年12月31日 ±0%
- 14万
- 2022年3月31日 ±0%
- 14万
- 2022年6月30日 ±0%
- 14万
- 2022年9月30日 ±0%
- 14万
- 2022年12月31日 ±0%
- 14万
- 2023年3月31日 ±0%
- 14万
- 2023年6月30日 ±0%
- 14万
- 2023年9月30日 ±0%
- 14万
- 2023年12月31日 ±0%
- 14万
- 2024年3月31日 ±0%
- 14万
- 2024年6月30日 -0.7%
- 14万
- 2024年9月30日 ±0%
- 14万
- 2024年12月31日 ±0%
- 14万
- 2025年3月31日 ±0%
- 14万
- 2025年6月30日 ±0%
- 14万
- 2025年9月30日 ±0%
- 14万
- 2025年12月31日 -0.71%
- 14万
- 2026年3月31日 ±0%
- 14万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ③ 【その他の新株予約権等の状況】2026/06/25 13:31
該当事項はありません。 - #2 ストックオプション制度の内容(連結)
- ① 【ストック・オプション制度の内容】2026/06/25 13:31
当社は、2019年1月16日開催の取締役会において、中長期的な当社の業績拡大及び企業価値の増大を目指すにあたり、より一層意欲及び士気を向上させ、当社の結束力をさらに高めることを目的として、以下のとおり、業績目標を達成した場合にのみ権利行使が可能となる新株予約権を有償にて発行することを決議いたしました。
※ 当事業年度の末日(2026年3月31日)における内容を記載しております。提出日の前月末現在(2026年5月31日)において、記載すべき内容が当事業年度の末日における内容から変更がないため、提出日の前月末現在に係る記載を省略しております。決議年月日 2019年1月16日 付与対象者の区分及び人数(名)※ 当社取締役 5当社従業員 23 新株予約権の数(個)※ 350 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 ※ 普通株式 70,000株 (注)1、7 新株予約権の行使時の払込金額(円) ※ 830 (注)2、7 新株予約権の行使期間 ※ 2020年7月1日~2029年1月31日 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円)※ 発行価格 830 (注)3、7資本組入額 415 (注)3、7 新株予約権の行使の条件 ※ (注)4 新株予約権の譲渡に関する事項 ※ 新株予約権の譲渡については、取締役会の承認を要するものとする。 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※ (注)6 - #3 ストック・オプション等関係、財務諸表(連結)
- (1) ストック・オプションの内容2026/06/25 13:31
(注)株式数に換算して記載しております。決議年月日 2019年1月16日 付与日 2019年1月31日 権利確定条件 (1) 新株予約権者は、2020年3月期から2021年3月期までのいずれかの期において、当社の有価証券報告書に記載される損益計算書(連結損益計算書を作成している場合、連結損益計算書)の経常利益が100百万円を超過した場合、各新株予約権者に割り当てられた新株予約権を、当該経常利益の水準を最初に充たした期の有価証券報告書の提出日の翌月1日から行使することができる。(2) 新株予約権者は、新株予約権の権利行使時においても、当社又は当社関係会社の取締役、監査役又は従業員であることを要する。ただし、任期満了による退任、定年退職、その他正当な理由があると取締役会が認めた場合は、この限りではない。 対象勤務期間 2019年1月31日~2020年6月30日
(2) ストック・オプションの規模及びその変動状況 - #4 事業等のリスク
- 当社では、地震を含めた防災対策を徹底しており、当社の最重要資産であるソースコード等のデータは、本社から離れた場所にファイルサーバを設置しバックアップをしており、地震により本社が被災した場合でも通常営業できるように備えております。しかし、予想を超える大規模な災害が発生した場合には、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。2026/06/25 13:31
⑥ 新株予約権による株式の希薄化について
当社では、役員、従業員等を対象として、業績向上に対する意欲・士気向上、及び優秀な人材の確保のため、ストック・オプション制度を採用しております。 - #5 新株予約権等に関する注記
- 3.新株予約権等に関する事項2026/06/25 13:31
- #6 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/06/25 13:31
該当事項はありません。 - #7 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/06/25 13:31
3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。項目 前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 普通株式増加数(株) - - (うち新株予約権(株)) (-) (-) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に含まれなかった潜在株式の概要 - -
項目 前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 純資産の部の合計額から控除する金額(千円) 141 140 (うち新株予約権(千円)) (141) (140) 普通株式に係る期末の純資産額(千円) 1,177,571 1,268,682