無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4年～15年
工具器具及び備品 3年～10年2025/06/19 14:40

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

② 無形固定資産
無形固定資産(ソフトウェアを除く)については定額法によっております。
なお、ソフトウェアの減価償却方法は次のとおりです。

2025/06/19 14:40

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)無形固定資産
無形固定資産(ソフトウェアを除く)については定額法によっております。
なお、ソフトウェアの減価償却方法は次のとおりです。

2025/06/19 14:40