オープンアップグループ（2154）の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 1億6243万
- 2009年6月30日 +4.61%
- 1億6992万
- 2010年6月30日 -38.47%
- 1億454万
- 2011年6月30日 +3.4%
- 1億809万
- 2012年6月30日 +4.3%
- 1億1274万
- 2013年6月30日 +2.15%
- 1億1516万
- 2014年6月30日 +1.65%
- 1億1706万
- 2015年6月30日 +19.41%
- 1億3978万
- 2016年6月30日 +35.43%
- 1億8931万
- 2017年6月30日 +68.93%
- 3億1981万
- 2018年6月30日 +37.32%
- 4億3915万
- 2019年6月30日 +17.95%
- 5億1800万
- 2020年6月30日 +15.25%
- 5億9700万
- 2021年6月30日 +146.23%
- 14億7000万
- 2022年6月30日 +4.22%
- 15億3200万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- リースに係る費用の内訳は、以下のとおりであります。2025/09/22 15:30
リースに係るキャッシュ・フロー及びリース取引による資産の取得については「29.キャッシュ・フロー情報」、リース負債の満期分析については「31.金融商品 (4)流動性リスク管理」に記載しております。(単位:百万円) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 1,363 1,530 その他 75 55
(2)使用権資産 - #2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2025/09/22 15:30
・建物及び構築物 2～50年
・その他 2～20年 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/09/22 15:30
建物及び構築物 2～45年
機械及び装置 3年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
