無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2020/06/24 15:00

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
商品及び製品 :総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により
算定)
仕掛品・原材料:主として個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方
及び貯蔵品 法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(投資不動産を含む)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
工具、器具及び備品 2～20年2020/06/24 15:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法2020/06/24 15:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/24 15:00