JNグループ（6634）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年7月31日
- -1億4706万
- 2012年7月31日 -318.56%
- -6億1557万
- 2012年11月30日
- 9278万
- 2013年2月28日 +8.98%
- 1億111万
- 2013年5月31日 +122.48%
- 2億2496万
- 2013年8月31日 +4.4%
- 2億3486万
- 2013年11月30日 +95.39%
- 4億5890万
- 2014年2月28日
- -3573万
- 2014年5月31日
- 1億188万
- 2014年8月31日 +50.11%
- 1億5293万
- 2014年11月30日 +327.91%
- 6億5441万
- 2015年2月28日
- -1億6899万
- 2015年5月31日 -52.23%
- -2億5726万
- 2015年8月31日 -40.14%
- -3億6053万
- 2015年11月30日
- 3387万
- 2016年2月29日
- -8727万
- 2016年5月31日 -278.5%
- -3億3034万
- 2016年8月31日 -77.97%
- -5億8793万
- 2016年11月30日 -58.18%
- -9億3001万
- 2017年2月28日
- 8億2176万
- 2017年5月31日 +124.66%
- 18億4614万
- 2017年8月31日 -20.23%
- 14億7271万
- 2017年11月30日 -30.6%
- 10億2201万
- 2018年2月28日 +54.13%
- 15億7521万
- 2018年5月31日 -32.39%
- 10億6496万
- 2018年8月31日 -5.37%
- 10億781万
- 2018年11月30日
- -4億8149万
- 2019年2月28日 -45.47%
- -7億45万
- 2019年5月31日 -69.16%
- -11億8487万
- 2019年8月31日 -27.93%
- -15億1582万
- 2019年11月30日 -13.55%
- -17億2114万
- 2020年2月29日
- -2億766万
- 2020年5月31日 -433.9%
- -11億870万
- 2020年8月31日
- -10億4966万
- 2020年11月30日 -32.4%
- -13億8973万
- 2021年2月28日
- 3億6414万
- 2021年5月31日 +83.08%
- 6億6668万
- 2021年8月31日 -21.49%
- 5億2342万
- 2021年11月30日 +35.37%
- 7億853万
- 2022年2月28日 -44.47%
- 3億9348万
- 2022年5月31日 -55.74%
- 1億7415万
- 2022年8月31日
- -599万
- 2022年11月30日
- 4億3710万
- 2023年2月28日 -85.33%
- 6411万
- 2023年5月31日
- -9016万
- 2023年8月31日 -105.02%
- -1億8484万
- 2023年11月30日 -85.98%
- -3億4376万
- 2024年2月29日
- 7931万
- 2024年5月31日
- -2億3349万
- 2024年8月31日 -63.89%
- -3億8266万
- 2024年11月30日
- -1億3520万
- 2025年2月28日
- 8693万
- 2025年5月31日
- -9億4398万
- 2025年8月31日
- -8億5187万
- 2025年11月30日
- -5億2705万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/02/25 16:59
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/02/25 16:59
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
