Abalance（3856）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年9月30日
- -4236万
- 2010年12月31日 -50.35%
- -6369万
- 2011年3月31日
- 409万
- 2011年6月30日 -94.09%
- 24万
- 2011年9月30日
- -2951万
- 2011年12月31日
- 466万
- 2012年3月31日
- -956万
- 2012年6月30日
- 3122万
- 2012年9月30日 -21.16%
- 2462万
- 2012年12月31日 +273.07%
- 9184万
- 2013年3月31日 +50.5%
- 1億3823万
- 2013年6月30日
- -2億9381万
- 2013年9月30日
- 2987万
- 2013年12月31日 +273.66%
- 1億1163万
- 2014年3月31日 +22.11%
- 1億3632万
- 2014年6月30日 +71.98%
- 2億3444万
- 2014年9月30日
- -1028万
- 2014年12月31日
- 2573万
- 2015年3月31日 +429.62%
- 1億3628万
- 2015年6月30日 +45.29%
- 1億9801万
- 2015年9月30日 -69.33%
- 6072万
- 2015年12月31日 +106.17%
- 1億2519万
- 2016年3月31日 +45.98%
- 1億8275万
- 2016年6月30日 +24.95%
- 2億2834万
- 2016年9月30日
- -2293万
- 2016年12月31日
- 1億1944万
- 2017年3月31日 -7.74%
- 1億1020万
- 2017年6月30日
- -1億6433万
- 2017年9月30日
- -9192万
- 2017年12月31日
- 5億5934万
- 2018年3月31日 +61.42%
- 9億291万
- 2018年6月30日 -15.76%
- 7億6061万
- 2018年9月30日 -76.15%
- 1億8137万
- 2018年12月31日 +50.63%
- 2億7321万
- 2019年3月31日 +33.92%
- 3億6589万
- 2019年6月30日 -10.67%
- 3億2683万
- 2019年9月30日 -67.49%
- 1億626万
- 2019年12月31日 -46.81%
- 5652万
- 2020年3月31日 +50.66%
- 8516万
- 2020年6月30日 +149.71%
- 2億1265万
- 2020年9月30日 -8.81%
- 1億9392万
- 2020年12月31日 +234.19%
- 6億4808万
- 2021年3月31日 +80.38%
- 11億6900万
- 2021年6月30日 -9.15%
- 10億6200万
- 2021年9月30日 -21.56%
- 8億3300万
- 2021年12月31日 +20.29%
- 10億200万
- 2022年3月31日 +24.25%
- 12億4500万
- 2022年6月30日 +85.54%
- 23億1000万
- 2022年9月30日 -51.04%
- 11億3100万
- 2022年12月31日 +285.68%
- 43億6200万
- 2023年3月31日 +96.17%
- 85億5700万
- 2023年6月30日 +52.51%
- 130億5000万
- 2023年9月30日 -68.54%
- 41億600万
- 2023年12月31日 +88.36%
- 77億3400万
- 2024年3月31日 +66.01%
- 128億3900万
- 2024年6月30日 +68.59%
- 216億4500万
- 2024年9月30日
- -36億6100万
- 2024年12月31日
- 5億7300万
- 2025年3月31日
- -1億2600万
- 2025年6月30日
- 26億5600万
- 2025年9月30日 +110.69%
- 55億9600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- (連結包括利益計算書関係)2025/06/30 16:01
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 16:01
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しており、当該会計方針の変更は遡及適用されております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
