- 3856
- 2026/09/04
- 時価
- 41億円
- PER
- 0.53倍
- 2010年以降
- 赤字-68.56倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.1倍
- 2010年以降
- 赤字-22.47倍
(2010-2026年) - 配当
- 1.38%
- ROE
- 20.65%
- ROA
- 4.57%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 当第2四半期連結会計期間において、FUJI SOLAR株式会社を通じて、FUJI SOLAR株式会社が株式を取得しているVSUNを特定子会社化したことにより、当第2四半期連結累計期間より新たに「太陽光パネル製造事業」セグメントを追加しております。2026/08/18 15:59
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(重要な負ののれん発生益) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失は四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない建設機械の国内及び海外への販売・レンタル事業であります。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
当第2四半期連結会計期間において、FUJI SOLAR株式会社を通じて、FUJI SOLAR株式会社が株式を取得しているVSUNを特定子会社化したことにより、当第2四半期連結累計期間より新たに「太陽光パネル製造事業」セグメントを追加しております。
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(重要な負ののれん発生益)
「太陽光パネル製造事業」セグメントにおいて、FUJI SOLAR株式会社を通じて、FUJI SOLAR株式会社が株式を取得しているVSUNを特定子会社化したことにより、負ののれん発生益を982百万円計上しております。2026/08/18 15:59 - #3 企業結合等関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 被取得企業の企業結合時の時価純資産額が取得原価を上回ったため、その差額を負ののれん発生益として認識しております。2026/08/18 15:59
(5) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳
流動資産 9,705百万円 固定資産 1,994 資産合計 11,699 流動負債 8,356 固定負債 48 負債合計 8,404 - #4 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2026/08/18 15:59
(重要な負ののれん発生益) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 光触媒酸化チタンコーティング剤とそれを利用した製品の製造販売、企画、設計及び施工等を行った結果、新製品開発、広告宣伝費の発生などを要因として、売上高54,108千円(前年同四半期比2.4%増)、セグメント利益861千円(前年同四半期比5.1%減)となりました。2026/08/18 15:59
(2) 財政状態の分析*1 パリ協定とは、京都議定書に代わる地球温暖化対策の国際ルール。産業革命前からの気温上昇を2度より十分低く保つと共に、1.5度以内に抑える努力をすることを目標に掲げている。 *2 カーボンニュートラルとは、地球温暖化の原因とされる温室効果ガスを減少させ、森林による吸収などを考慮して算出される実質的な排出量をゼロにすることをいう。世界各国でカーボンニュートラルが宣言されるなか、日本政府は2020年10月、積極的な温暖化対策が産業構造や経済社会の変革をもたらし、大きな成長に繋がるとして、2050年カーボンニュートラルを宣言した。 *3 ESGとは、企業や機関投資家が持続可能な社会の形成に寄与するために配慮すべき3要素とされる「環境・社会・企業統治」を示す用語。年金基金等、大きな資産を長期運用する機関投資家を中心に企業経営のサステナビリティを評価する概念が普及し、SDGsと合わせ世界的に注目を集めている。 *4 SDGsとは、2015年に国連において全会一致で採択された「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)」のことであり、2030年を目標年度とする国際的な共通目標。持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成されている。
(資産)