#1 主要な設備の状況: (注)1.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2.設備の種類別の帳簿価額のうち「建物・構築物」は、建物、建物附属設備及び構築物の合計であります。また、上表には建設仮勘定は含まれておりません。
3.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は、( )内に年間の平均人員(アルバイトについては、月間164時間換算)を外数で記載しております。
2015/06/24 11:54
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物は定額法を、建物以外は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は下記のとおりであります。
建物及び構築物・・・・2～47年
工具、器具及び備品・・2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用してお
ります。
(3)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取
引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/24 11:54