定資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備10～20年
工具、器具及び備品5～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/28 12:41

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物附属設備	東京統合拠点の資産取得による増加	13	百万円
リース資産	統合拠点複合機取得による増加	29	百万円
ソフトウエア	新商品開発による増加	419	百万円
	全社基幹システムの改修による増加	18	百万円

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2019/03/28 12:41

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産

2019/03/28 12:41