ソフトウエア
個別
- 2018年12月31日
- 6億8200万
- 2019年12月31日 +55.72%
- 10億6200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備10~20年
工具、器具及び備品5~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/30 10:54 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2020/03/30 10:54
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。建物附属設備 福岡統合拠点の資産取得による増加 144 百万円 リース資産 銀座拠点の複合機取得による増加 16 百万円 ソフトウエア 商品開発による増加 573 百万円 全社基幹システムの改修による増加 17 百万円
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループは、事業に必要な資金を安定的に確保することを基本方針としております。2020/03/30 10:54
当社グループの資金需要は、人件費等の運転資金のほか、ソフトウエア開発費用、M&A費用等の事業投資資金があります。これらの資金需要に対して、自己資本または金融機関からの借入による資金調達にて対応していくこととしております。
5.経営成績等の状況の概要に係る主要な項目における差異に関する情報 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2020/03/30 10:54
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産