#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2.「その他」に属する主な国は英国であります。
(2)有形固定資産

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#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物附属設備 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/03/27 11:30
#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: (2)有形固定資産

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#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）: ※1 有形固定資産の減価償却累計額

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#5 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 無形固定資産の残高が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
国内会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
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