#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2.「その他」に属する主な国は英国であります。
(2)有形固定資産

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#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物附属設備 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/03/25 12:12
#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: (2)有形固定資産

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#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）: ※1 有形固定資産の減価償却累計額

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#5 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
国内会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
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