構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(建物附属設備) 3年～18年
構築物 3年～30年
工具、器具及び備品 2年～20年

2015/05/25 11:55

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1.固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)	当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)
建物及び構築物	2百万円	-百万円
土地	0	8

2015/05/25 11:55

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※2.固定資産除却損は、改装等によるものであり、内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)	当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)
建物及び構築物	10百万円	16百万円
車両運搬具及び工具器具備品	9	1

2015/05/25 11:55

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年2月28日)	当連結会計年度(平成27年2月28日)
建物及び構築物	789百万円	750百万円
土地	1,619	1,375

(2)担保付債務

2015/05/25 11:55

#5 減損損失に関する注記（連結）

(3)減損損失の内訳

種類	金額(百万円)
建物及び構築物	99
車両運搬具及び工具器具備品	39

(4)資産のグルーピングの方法
キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位とし、また遊休資産については物件単位毎にグルーピングしております。

2015/05/25 11:55

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として経済的耐用年数に基づく定額法
各資産別の経済的耐用年数として以下の年数を採用しております。
建物及び構築物
(営業店舗) 10年～34年
(建物附属設備) 3年～18年
(構築物) 3年～30年
車両運搬具及び工具器具備品 2年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2015/05/25 11:55