固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)

2016/10/06 15:00

#2 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

2016/10/06 15:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2016/10/06 15:00

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(注) 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。

流動資産-繰延税金資産	2,953千円
固定資産-繰延税金資産	6,742

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。

2016/10/06 15:00

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

流動資産-繰延税金資産	2,953千円
固定資産-繰延税金資産	6,742
流動負債-繰延税金負債	△232

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2016/10/06 15:00

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は主として定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。

2016/10/06 15:00

#7 連結貸借対照表関係（連結）

※2 有形固定資産の減価償却累計額

2016/10/06 15:00

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他の組合については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な直近の決算書又は仮決算を行った組合等の財務諸表を基礎とし、その純資産及び純損益を当社の出資持分割合に応じて計上しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産

2016/10/06 15:00