フォレスト HDの法人税等調整額の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- -6400万
- 2010年3月31日 -160.94%
- -1億6700万
- 2010年9月30日
- 900万
- 2011年3月31日
- -3億6700万
- 2011年9月30日 -6.27%
- -3億9000万
- 2012年3月31日
- 3億6000万
- 2012年9月30日
- -14億5300万
- 2013年3月31日
- -6億8100万
- 2013年9月30日
- -3億5200万
- 2014年3月31日
- 9億4700万
- 2014年9月30日
- -5億1600万
- 2015年3月31日
- 1億6700万
- 2015年9月30日
- -4700万
- 2016年3月31日
- 9500万
- 2016年9月30日
- -5億8200万
- 2017年3月31日
- 5800万
- 2017年9月30日
- -2億9000万
- 2018年3月31日
- -2億2700万
- 2018年9月30日 -310.57%
- -9億3200万
- 2019年3月31日
- -9000万
- 2019年9月30日 -85.56%
- -1億6700万
- 2020年3月31日 -94.01%
- -3億2400万
- 2020年9月30日 -4.01%
- -3億3700万
- 2021年3月31日
- 1億7500万
- 2021年9月30日
- -6億6500万
- 2022年3月31日
- -3億1500万
- 2022年9月30日 -74.92%
- -5億5100万
- 2023年3月31日
- -3億9000万
- 2023年9月30日 -43.59%
- -5億6000万
- 2024年3月31日
- 3600万
- 2024年9月30日
- -6億9500万
- 2025年3月31日
- -3000万
- 2025年9月30日 -626.67%
- -2億1800万
個別
- 2010年3月31日
- -800万
- 2010年9月30日
- 700万
- 2011年3月31日 +57.14%
- 1100万
- 2011年9月30日
- -800万
- 2012年3月31日
- 1100万
- 2012年9月30日
- -5200万
- 2013年3月31日 -15.38%
- -6000万
- 2013年9月30日
- -1900万
- 2014年3月31日 -31.58%
- -2500万
- 2014年9月30日
- 500万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 9300万
- 2015年9月30日
- -1900万
- 2016年9月30日
- -200万
- 2017年3月31日 ±0%
- -200万
- 2017年9月30日 -200%
- -600万
- 2018年3月31日 ±0%
- -600万
- 2018年9月30日
- -300万
- 2019年9月30日 -66.67%
- -500万
- 2020年3月31日
- -100万
- 2021年3月31日 +100%
- 0
- 2021年9月30日
- -3300万
- 2022年3月31日 -203.03%
- -1億
- 2022年9月30日
- -600万
- 2023年9月30日
- -500万
- 2024年3月31日
- 400万
- 2024年9月30日
- -700万
- 2025年3月31日 -200%
- -2100万
- 2025年9月30日
- -400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- これに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.5%から31.4%に変更し計算しております。2025/06/30 10:19
この変更により、当事業年度の繰延税金資産(繰延税金負債の金額を控除した金額)が2百万円増加し、法人税等調整額が3百万円、その他有価証券評価差額金が1百万円それぞれ減少しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- これに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.5%から31.4%に変更し計算しております。2025/06/30 10:19
この変更により、当連結会計年度の繰延税金負債(繰延税金資産の金額を控除した金額)が147百万円増加し、法人税等調整額が37百万円、その他有価証券評価差額金が173百万円、退職給付調整累計額が10百万円それぞれ減少しております。