サニーサイドアップグループ（2180）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: 1535万
2010年12月31日 +796.48%: 1億3766万
2011年3月31日 -3.34%: 1億3307万
2011年6月30日 -43.5%: 7518万
2011年9月30日 -27.78%: 5430万
2011年12月31日 +230.06%: 1億7923万
2012年3月31日 +54.11%: 2億7622万
2012年6月30日 -15.61%: 2億3309万
2012年9月30日 -12.01%: 2億509万
2012年12月31日 +95.45%: 4億84万
2013年3月31日 +16.25%: 4億6599万
2013年6月30日 -16.84%: 3億8753万
2013年9月30日 -92.2%: 3022万
2013年12月31日: -404万
2014年3月31日: 3555万
2014年6月30日: -5314万
2014年9月30日: -3922万
2014年12月31日 -73.38%: -6799万
2015年3月31日 -43.02%: -9724万
2015年6月30日 -341.81%: -4億2965万
2015年9月30日: 2億4715万
2015年12月31日 +7.92%: 2億6672万
2016年3月31日 -26.74%: 1億9539万
2016年6月30日: -1億116万
2016年9月30日: 1億6293万
2016年12月31日 -33.64%: 1億812万
2017年3月31日 +109.25%: 2億2625万
2017年6月30日 -13.58%: 1億9552万
2017年9月30日 -74.11%: 5062万
2017年12月31日 -22.83%: 3906万
2018年3月31日 +36.63%: 5337万
2018年6月30日 +647.32%: 3億9886万
2018年9月30日 -68.41%: 1億2598万
2018年12月31日 +230.7%: 4億1663万
2019年3月31日 +15.85%: 4億8268万
2019年6月30日 +4.12%: 5億257万
2019年9月30日 -48.41%: 2億5925万
2019年12月31日 +75.49%: 4億5496万
2020年3月31日 -57.09%: 1億9521万
2020年6月30日: -2億8874万
2020年9月30日: 1513万
2020年12月31日 +999.99%: 2億920万
2021年3月31日 +44.52%: 3億235万
2021年6月30日 -7.88%: 2億7853万
2021年9月30日 -57.52%: 1億1831万
2021年12月31日 +360.62%: 5億4499万
2022年3月31日 +43.1%: 7億7987万
2022年6月30日 -33.18%: 5億2110万
2022年9月30日 -45.24%: 2億8538万
2022年12月31日 +94.19%: 5億5419万
2023年3月31日 +46.73%: 8億1314万
2023年6月30日 +40.85%: 11億4534万
2023年9月30日 -97.24%: 3157万
2023年12月31日 +999.99%: 5億2527万
2024年3月31日 +67.03%: 8億7736万
2024年6月30日 -18.27%: 7億1710万
2024年9月30日 -80.47%: 1億4008万
2024年12月31日 +306.56%: 5億6950万
2025年3月31日 +53.82%: 8億7600万
2025年6月30日 +3.4%: 9億575万
2025年9月30日 -42.98%: 5億1647万
2025年12月31日 +124.1%: 11億5741万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/09/25 13:12
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/09/25 13:12
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/25 13:12