固定資産
連結
- 2015年12月31日
- 21億1810万
- 2016年12月31日 +31.18%
- 27億7858万
個別
- 2015年12月31日
- 34億8131万
- 2016年12月31日 +5.6%
- 36億7611万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度において「アジア」に含めていた「韓国」の有形固定資産は、連結貸借対照表の有形固定資産の10%を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示区分の変更を反映させるため、前連結会計年度の「2.地域ごとの情報」-「(2)有形固定資産」につきましては、変更後の区分によっております。2017/03/27 9:14
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建 物 3~18年
車両運搬具 2~6年
工具、器具及び備品 3~12年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/03/27 9:14 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2017/03/27 9:14前連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)当連結会計年度
(自 平成28年1月1日
至 平成28年12月31日)機械装置及び運搬具 102 千円 217 千円 その他 18 千円 25 千円 合計 121 千円 243 千円 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
2017/03/27 9:14前連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)当連結会計年度
(自 平成28年1月1日
至 平成28年12月31日)建物及び構築物 1,104 千円 38 千円 機械装置及び運搬具 473 千円 451 千円 その他 878 千円 189 千円 合計 2,456 千円 679 千円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
(単位:千円)
(注)前連結会計年度において「アジア」に含めていた「韓国」の有形固定資産は、連結貸借対照表の有形固定資産の10%を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示区分の変更を反映させるため、前連結会計年度の「2.地域ごとの情報」-「(2)有形固定資産」につきましては、変更後の区分によっております。2017/03/27 9:14 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/03/27 9:14
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、現金及び預金が197百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ130百万円減少し6,615百万円となりました。2017/03/27 9:14
固定資産は、有形固定資産において建物及び構築物が1,206百万円増加し、無形固定資産においてはのれんが546百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ660百万円増加し2,778百万円となりました。
結果、当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ529百万円増加し9,393百万円となりました。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお,主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
有形固定資産その他 1~15年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によってお ります。2017/03/27 9:14