菊池製作所(3444)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年4月30日
- 2億5805万
- 2011年7月31日 -71.31%
- 7402万
- 2011年10月31日 +3.09%
- 7631万
- 2012年1月31日 +15.54%
- 8817万
- 2012年4月30日 +149.88%
- 2億2032万
- 2012年7月31日 -93.65%
- 1398万
- 2012年10月31日 +557.52%
- 9192万
- 2013年1月31日 +37.55%
- 1億2645万
- 2013年4月30日 +146.46%
- 3億1164万
- 2013年7月31日
- -4089万
- 2013年10月31日
- 8621万
- 2014年1月31日 -90.54%
- 815万
- 2014年4月30日 +999.99%
- 2億6332万
- 2014年7月31日 -93.9%
- 1605万
- 2014年10月31日 +603.49%
- 1億1291万
- 2015年1月31日
- -1962万
- 2015年4月30日
- 5億8128万
- 2015年7月31日
- -5049万
- 2015年10月31日 -314.18%
- -2億912万
- 2016年1月31日 -173.58%
- -5億7212万
- 2016年4月30日 -85.94%
- -10億6378万
- 2016年7月31日
- -3億3104万
- 2016年10月31日 -43.21%
- -4億7409万
- 2017年1月31日
- -2億5150万
- 2017年4月30日
- 2億4131万
- 2017年7月31日
- -1億540万
- 2017年10月31日 -9.01%
- -1億1489万
- 2018年1月31日 -58.84%
- -1億8250万
- 2018年4月30日 -65.78%
- -3億255万
- 2018年7月31日
- -6125万
- 2018年10月31日 -92.31%
- -1億1780万
- 2019年1月31日
- 23億6636万
- 2019年4月30日 +3.55%
- 24億5025万
- 2019年7月31日
- -1億2326万
- 2019年10月31日 -178.03%
- -3億4271万
- 2020年1月31日
- -7186万
- 2020年4月30日 -999.99%
- -12億6048万
- 2020年7月31日
- -4億299万
- 2020年10月31日 -41.1%
- -5億6861万
- 2021年1月31日
- -3億279万
- 2021年4月30日
- -2億7634万
- 2021年7月31日 -15.05%
- -3億1794万
- 2021年10月31日 -145.84%
- -7億8161万
- 2022年1月31日 -66.76%
- -13億344万
- 2022年4月30日
- -11億4972万
- 2022年7月31日
- -3億6474万
- 2022年10月31日 -72.66%
- -6億2977万
- 2023年1月31日 -55.62%
- -9億8005万
- 2023年4月30日 -52.98%
- -14億9927万
- 2023年7月31日
- 6755万
- 2023年10月31日
- -4億4804万
- 2024年1月31日 -51.84%
- -6億8033万
- 2024年4月30日
- -6億6410万
- 2024年7月31日
- -3億4026万
- 2024年10月31日 -113.27%
- -7億2569万
- 2025年1月31日
- -6億6014万
- 2025年4月30日
- -4億9600万
- 2025年10月31日
- 1億4591万
- 2026年1月31日 +48.48%
- 2億1664万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/07/25 10:58
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債は、4,431百万円となり、前連結会計年度末と比べ17百万円(前期末比0.4%)の減少となりました。主な増加の内訳は、流動負債における未払法人税等105百万円(前連結会計年度末は7百万円)の増加です。一方、主な減少要因は、固定負債における長期借入金255百万円(同18.4%)の減少です。2024/07/25 10:58
純資産は、4,387百万円となり、前連結会計年度末と比べ234百万円(前期末比5.1%)の減少となりました。主な増加の内訳は、資本剰余金454百万円(同29.6%)の増加及びその他の包括利益累計額合計が158百万円(同18.3%)の増加です。一方、主な減少要因は、利益剰余金818百万円(同75.2%)の減少です。
② キャッシュ・フローの状況