GMOペパボ(3633)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2019年3月31日
- 928万
- 2019年6月30日 -3.27%
- 898万
- 2019年9月30日 -4.35%
- 859万
- 2019年12月31日 -9.27%
- 779万
- 2020年3月31日 -23.72%
- 594万
- 2020年6月30日 +74.15%
- 1035万
- 2020年9月30日 -14.82%
- 881万
- 2020年12月31日 -75.7%
- 214万
- 2021年3月31日 +18.29%
- 253万
- 2021年6月30日 +174.12%
- 694万
- 2021年9月30日 +9.41%
- 760万
- 2021年12月31日 -13.39%
- 658万
- 2022年3月31日 -26.94%
- 481万
- 2022年6月30日 +65.75%
- 797万
- 2022年9月30日 +45.65%
- 1161万
- 2022年12月31日 -1.46%
- 1144万
- 2023年3月31日 -8.86%
- 1043万
- 2023年6月30日 -12.06%
- 917万
- 2023年9月30日 -39.02%
- 559万
- 2023年12月31日 -4.04%
- 536万
- 2024年3月31日 -13.77%
- 462万
- 2024年6月30日 +58.21%
- 732万
- 2024年9月30日 -29.47%
- 516万
- 2024年12月31日 -22%
- 402万
- 2025年3月31日 -21.77%
- 315万
- 2025年6月30日 -39.67%
- 190万
- 2025年9月30日 -33.46%
- 126万
- 2025年12月31日 -75.42%
- 31万
- 2026年3月31日 -13.5%
- 26万
個別
- 2009年12月31日
- 10万
- 2010年12月31日 -18.1%
- 86,000
- 2018年3月31日 +999.99%
- 579万
- 2018年6月30日 -3.16%
- 560万
- 2018年9月30日 -11.09%
- 498万
- 2018年12月31日 -13.78%
- 429万
- 2019年12月31日 +81.3%
- 779万
- 2020年12月31日 -72.5%
- 214万
- 2021年12月31日 +207.28%
- 658万
- 2022年12月31日 +73.79%
- 1144万
- 2023年12月31日 -53.1%
- 536万
- 2024年12月31日 -24.95%
- 402万
- 2025年12月31日 -92.28%
- 31万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2023/08/09 15:39
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年6月30日) 提出日現在発行数(株)(2023年8月9日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 5,468,700 5,468,700 東京証券取引所(プライム市場) 単元株式数100株 計 5,468,700 5,468,700 ― ― - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- EC支援事業には、月額制ネットショップ作成サービス国内店舗数No.1の「カラーミーショップ」及びオリジナルグッズ作成・販売サービス「SUZURI」等が属しております。2023/08/09 15:39
「カラーミーショップ」におきましては、従来よりも大規模なネットショップ運営を支援するため、2023年1月より「プレミアムプラン」の提供を開始しています。また、ショップの商品情報をもとに、SNSで商品を宣伝するためのテキストを自動生成するカラーミーAIアシスタント(β)の提供を開始したほか、「GMO後払い」の月額利用料が最大6か月無料になるキャンペーンを実施しました。契約件数は、初期費用無料・月額利用料無料でネットショップを開設できるフリープランの利用が増加したことから50,337件(前年同期末比2.2%増)となりました。また、2022年4月に実施した価格改定の効果により、月額有料プランの顧客単価は5,213円(前年同期比35.4%増)となりました。
「SUZURI」におきましては、2023年6月にTシャツセールを行い、登録会員数は149万人(前年同期末比21.4%増)となりました。一方で、消費動向の変化による影響を受けた第1四半期の流通額を補うには至らず、当第2四半期連結累計期間における流通金額は12.7億円(前年同期比1.6%減)となりました。また、利益面は前連結会計年度に実施した、SUZURIのテレビCM等のプロモーション施策による費用が発生しなかったことから大幅に改善しました。