建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2.固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 …… 定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)は
定額法によっております。)

2015/06/24 11:01

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
土地	-百万円	36百万円
建物	-	111
計	-	147

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	270百万円	264百万円
土地	306	306

上記は、連結子会社の株式会社コーエーテクモリブが、土地及び建物の共同所有者である環境科学株式会社との共同建築物件の建設費用に係る同社借入金に対して担保提供をしたものであります。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社6社	……	定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)は定額法によっております。)
在外連結子会社	……	主として経済的見積耐用年数による定額法
		なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物及び構築物 3～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)

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#5 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

(注)1.環境科学株式会社(関連当事者)と株式会社コーエーテクモリブ(連結子会社)の共有建物を株式会社コーエーテクモゲームス(連結子会社)が賃借しております。なお、賃料等の取引条件については、近隣の取引実勢等を勘案し、価格交渉の上で決定しております。
2.連結子会社の株式会社コーエーテクモリブが、建物の共同所有者である環境科学株式会社との共同建築物件の建設費用に係る同社借入金に対して担保提供(物上保証)をしたものであります。取引金額は、株式会社コーエーテクモリブが環境科学株式会社のために提供した担保資産(土地及び建物)に対応する債務の期末残高を記載しております。

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