有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~22年
工具、器具及び備品 3~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(取得時に費用化もしくは2年~5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/22 14:22 - #2 売上原価明細書(連結)
- (注)2016/06/22 14:22
(原価計算の方法)前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) ※2 他勘定振替高の内訳 ソフトウエア仮勘定 63,515 61,715 研究開発費 44,809 22,092
原価計算の方法は、プロジェクト別の個別原価計算を採用しております。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 工具器具備品 連結子会社との合併による受入 20,457千円2016/06/22 14:22
ソフトウエア 自社利用ソフトウエア 26,953千円
ソフトウエア仮勘定 自社利用ソフトウエア 61,715千円