建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、一部の建物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2年～15年
工具、器具及び備品 2年～10年
また、2007年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。2020/03/25 11:29

#2 固定資産除売却損の注記

※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりです。

	前事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)		当事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
建物	4,938	千円	-	千円
工具、器具及び備品	1,010	〃	1,224	〃

2020/03/25 11:29

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法(ただし、一部の建物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2020/03/25 11:29