シーボン（4926）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 9736万
- 2019年6月30日
- -4356万
- 2019年9月30日
- 7106万
- 2019年12月31日
- -3億9319万
- 2020年3月31日 -187.66%
- -11億3103万
- 2020年6月30日
- -7億2526万
- 2020年9月30日
- -6億1532万
- 2020年12月31日
- -5億452万
- 2021年3月31日 -17.23%
- -5億9143万
- 2021年6月30日
- 3182万
- 2021年9月30日 +423.42%
- 1億6658万
- 2021年12月31日 +66.39%
- 2億7717万
- 2022年3月31日 -95.56%
- 1230万
- 2022年6月30日
- -3512万
- 2022年9月30日 -756.99%
- -3億98万
- 2022年12月31日 -20.48%
- -3億6263万
- 2023年3月31日 -10.65%
- -4億125万
- 2023年6月30日
- -1195万
- 2023年9月30日
- 6585万
- 2023年12月31日 -94.15%
- 385万
- 2024年3月31日
- -3057万
- 2024年6月30日 -132.17%
- -7099万
- 2024年9月30日
- -4988万
- 2024年12月31日
- -3706万
- 2025年3月31日
- 1億2828万
- 2025年6月30日 -92.14%
- 1008万
- 2025年9月30日 +999.99%
- 1億1455万
- 2025年12月31日 -43.61%
- 6460万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 13:17
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計期間の期首から適用しております。2025/06/26 13:17
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-
3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
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