シーボン（4926）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 4743万
2009年3月31日 -41.98%: 2751万
2010年3月31日 -31.24%: 1892万
2011年3月31日 -9.74%: 1707万
2012年3月31日 +147.3%: 4223万
2013年3月31日 +7.7%: 4549万
2014年3月31日 -17.57%: 3749万
2015年3月31日 -7.45%: 3470万
2016年3月31日 -22.17%: 2700万
2017年3月31日 -32.41%: 1825万
2018年3月31日 +36.01%: 2483万
2019年3月31日 +129.44%: 5697万
2020年3月31日 +25.65%: 7158万
2021年3月31日 +24.36%: 8902万
2022年3月31日 -29.95%: 6236万
2023年3月31日 -29.49%: 4397万
2024年3月31日 -36.45%: 2794万
2025年3月31日 -37.65%: 1742万
2026年3月31日 -48.7%: 893万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
2026/06/24 15:00
#2 減損損失に関する注記（連結）: 当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主に各店舗を基本単位とし、当社の本社、工場等の共有施設につきましては全社資産としてグルーピングしております。営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額39,460千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物26,954千円、工具、器具及び備品10,340千円、ソフトウエア2,166千円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、主な資産は将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、回収可能価額は零と算定しております。
2026/06/24 15:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
2026/06/24 15:00