シーボン（4926）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2019年3月31日: 6744万
2019年6月30日 +18.56%: 7996万
2019年9月30日 -0.98%: 7918万
2019年12月31日 -17.69%: 6517万
2020年3月31日 +8.02%: 7040万
2020年6月30日 +51.68%: 1億679万
2020年9月30日 -1.31%: 1億539万
2020年12月31日 -5.23%: 9987万
2021年3月31日 -17.47%: 8243万
2021年6月30日 +0.7%: 8300万
2021年9月30日 -18.02%: 6805万
2021年12月31日 +4.32%: 7099万
2022年3月31日 -10.21%: 6374万
2022年6月30日 -29.9%: 4468万
2022年9月30日 +32.55%: 5922万
2022年12月31日 +39.52%: 8263万
2023年3月31日 -35.98%: 5290万
2023年6月30日 +6.6%: 5639万
2023年9月30日 -3.83%: 5423万
2023年12月31日 -29.68%: 3813万
2024年3月31日 +48.98%: 5681万
2024年6月30日 +8.23%: 6149万
2024年9月30日 -35.93%: 3939万
2024年12月31日 +52.82%: 6021万
2025年3月31日 +11.44%: 6710万
2025年6月30日 -0.7%: 6663万
2025年9月30日 +4.93%: 6991万
2025年12月31日 -3.23%: 6766万

個別

2009年3月31日: 1億2336万
2009年6月30日 -32.19%: 8364万
2010年3月31日 +49.09%: 1億2470万
2010年12月31日 -16.67%: 1億392万
2011年3月31日 -5.17%: 9854万
2011年6月30日 +3.37%: 1億187万
2011年9月30日 -24.46%: 7695万
2011年12月31日 +4.82%: 8066万
2012年3月31日 -31.59%: 5518万
2012年6月30日 +26.72%: 6992万
2012年9月30日 +74.96%: 1億2233万
2012年12月31日 -32.47%: 8262万
2013年3月31日 +15.56%: 9547万
2013年6月30日 +10.67%: 1億566万
2013年9月30日 -0.61%: 1億502万
2013年12月31日 -36.1%: 6711万
2014年3月31日 +74.71%: 1億1725万
2014年6月30日 +5.28%: 1億2344万
2014年9月30日 -28.02%: 8885万
2014年12月31日 -7.31%: 8235万
2015年3月31日 -41.29%: 4834万
2015年6月30日 +50.87%: 7294万
2015年9月30日 +54.16%: 1億1245万
2015年12月31日 -18.31%: 9185万
2016年3月31日 -29.97%: 6433万
2016年6月30日 -17.38%: 5315万
2016年9月30日 +28.9%: 6851万
2016年12月31日 -2.71%: 6665万
2017年3月31日 +5.3%: 7018万
2017年6月30日 -14.61%: 5993万
2017年9月30日 +14.6%: 6868万
2017年12月31日 +31.42%: 9026万
2018年3月31日 -35.15%: 5853万
2018年6月30日 -0.01%: 5853万
2018年9月30日 +48.58%: 8696万
2018年12月31日 -1.96%: 8526万
2019年3月31日 -27.65%: 6169万
2020年3月31日 +4.04%: 6418万
2021年3月31日 +17.9%: 7567万
2022年3月31日 -23.65%: 5777万
2023年3月31日 -20.22%: 4609万
2024年3月31日 +5%: 4839万
2025年3月31日 +19.63%: 5789万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
② 棚卸資産
(イ)商品・製品・仕掛品・原材料
当社及び連結子会社は主として月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 13:17
#2 製造原価明細書（連結）: 仕掛品他勘定振替高の主な内訳は次のとおりであります。※2025/06/26 13:17
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 棚卸資産
(イ)商品・製品・仕掛品・原材料
当社及び連結子会社は主として月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2025/06/26 13:17
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品・製品・仕掛品・原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2025/06/26 13:17